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「働き方改革は、働きがいを高めてこそ意味がある」『日経ビジネスオンラインspecial』取材

「働き方改革は、働きがいを高めてこそ意味がある」というテーマで、(株)働きがいのある会社研究所(Great Place to Work® Institute Japan)から取材を受けました。同社は、世界50カ国以上で調査を行い、それに基づき毎年「働きがいのある会社」ランキングを発表している世界最大級の調査研究機関です。昨今、働き方改革において、働きやすさにつながる労働時間の削減が大きくクローズアップされていますが、それだけでは不十分です。働き方改革の目的である労働生産性は、働く時間が短くなったから向上するというものではありません。仕事の内容的側面としての働きがいを高めないと、働きやすさだけでは企業の活性化につながらないのです。働きがいをエンゲージメントの観点からとらえると、わが国におけるその顕著な低さが問題となっています。人が働きがいを感じ続けるのは難しく、企業はさまざまな施策を導入して常に新しい刺激を従業員に与えることが必要です。そのための従業員をきちんと承認する「レコグニション・マネジメント」や「キャリア自律」を重視した諸制度の導入の必要性についてお話しました。こうした問題に興味がある方は、是非以下をご覧下さい(4月5日(木)10:00~11:00取材  於 青学8号館6階グローバルビジネス研究所)。
特別対談 働き方改革は、働きがいを高めてこそ意味がある

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