｢同じ1万円でも現金より効果大…中小企業向け｢賃上げ｣の奥の手｣(職場の心理学)『プレジデント』2026年4月3日号,pp.113-115(プレジデント社)

物価高騰に、実質賃金が追いつかない。今年も前年並みの高い率の賃上げが求められる中、賃上げ困難な中小企業はどうすれば優秀な人材の流出を防げるのか、という問題意識に基づいたインタビューの模様が、雑誌プレジデントに掲載されました。限られた資源の中で｢給与アップ以外の手段｣を検討する必要がある中小企業においては、｢第3の賃上げ｣や｢非金銭的報酬制度｣が人材の採用･定着の鍵になります。第3の賃上げとは、第1の定期昇給、第2のベースアップに加え、福利厚生の充実により社員の手取りを増やす施策を意味し、食費補助や奨学金返済支援等がそれに当たります。福利厚生においても社員が何に困っているのか、何が負担になっているのか把握した上で優先順位をつけることが重要です。以上のような点にご興味のある方はご覧下さい。
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