本発表は、働く人のエンプロイアビリティ(雇用可能性)に関する第2回目の発表です。
欧米の組織では長年、組織が従業員のエンプロイアビリティを高めることの重要性が認められてきました。これをエンプロイアビリティ保障といいますが、このわが国の組織での現状とそれが有効かどうかを能力開発管理の観点から検討しました。正社員を対象とした質問票調査の結果、以下の点が明らかにされました。
第1に、組織の積極的な教育訓練は従業員の内的エンプロイアビリティ、つまり組織内で評価の高さを通して組織に雇用され続けることを促進しました。同時に、組織外への雇用すなわち転職が可能になることを示す外的エンプロイアビリティを高めました。
第2に、組織の積極的な教育訓練は内的及び外的エンプロイアビリティの向上を通じ、多くの職務態度・行動にポジティブに影響していました。
働く人の雇用問題について興味をおもちの方は、以下をお読み下さい。
産業・組織心理学会第28回大会発表論文集,pp.64-67
学会発表