2000年9月以降実施してきた労務監査研究会の研究成果です。過去の労務監査研究を概観した後、組織現場で実際に使用可能な監査ツールを作成するには、普遍的監査理念に基づく監査項目と、個別的監査目的を導入した評価分析という、2段階のプロセスが必要であることが見出されました。前者は採用、人事制度、能力開発などの11指標であり、これに時代や場所、監査主によって異なる固有性(個別的監査目的)を加味する必要があることが明らかにされました。成果主義の導入などで変容著しい人的資源管理制度や古くて新しいといえる労務監査について関心をお持ちの方は、以下をお読み下さい。
産業・組織心理学会第17回大会発表論文集, pp.206-209(碇明生・南村博二・大野実各氏との共同発表)。
学会発表