社員一人ひとりの自主性を尊重しつつ,その特性や成果に応じて管理するという「個別管理」の必要性は以前から指摘されてきました。春闘の終焉がいわれるなか,社員を学歴などの属性や入社年次による層で一律に集団管理することが難しくなってきたこともその背景にあります。また,人材の多様化が進み,ダイバーシティ・マネジメント(多様性管理)の必要性が高まってきたことや、成果主義が浸透してきたこととも関係しています。しかし、個別管理の広がりは、その必要性の高さに比べ、まだまだ不十分であり,いくつかの解決すべき点があります。本稿では、今後より個別管理が広がっていくために必要な条件や解決すべき課題について検討しました。
若い社員の人的資源管理に課題をおもちの人事の方々、個性豊かな部下のマネジメントに悩まれている上司の方々など、この問題に関心のある方は是非以下をお読みください。
本文→個別管理の課題(労務学会誌17巻2号)
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